第21回微生物資源ワークショップ

「微生物によるものづくりの新展開」

皆様、先月の名古屋は、生物多様性条約の第10回締約国会議（COP10）で過熱気味でした。ニュースでは、あたかも資源国が搾取され続けたかのように連日報道されましたが、最終日の29日(金)の全体会合は、アクセスと利益配分（ABS）に関する議定書の議長案（それもその前日まで閣僚級会合で、先進国が資金援助を約束したという経緯があり）の採決の順番や方法を巡ってまたもや対立、結局採択されたのは午前2時でした。幸い、利益配分は紀元前のアクセスまで遡るというようなものにはなりませんでしたが、派生物も含むし、ABSは法的根拠をもつものになりました。わが国も法整備を進めるであろうと推察されます。このような状況下で海外生物資源へのアクセスはますます困難になり天然物創薬への負のインパクトがあることは間違いないでしょう。 以下、名古屋で配布されていたNGOのパンフレットからの抜粋です。 The reason we need COPs is because we have Robbers. (In reference to ABS, of course) 一方、微生物発酵は、醸造食品、アミノ酸、核酸発酵、有機酸、酵素、抗生物質、ビタミンなどの生理活性物質の生産など様々な分野で利用されています。医薬品分野に限れば、確かに天然物創薬研究にはかげりがあると言わざるを得ませんが、その他の分野においては、微生物発酵は未だにバイオ産業の基盤をなしています。そして微生物の利用は、単に自然界に存在する微生物へのアクセスのみが重要なのではなく、そこからわれわれ微生物研究者の英知を引き出して付加価値を作るところにあるのです。我々は、微生物による“ものづくり”の新展開を目指して、日夜研究に励んでいます。今回のワークショップでは、“ものづくり”のために、様々な方向からアプローチしている研究者に講演をお願いし、その可能性についてみなさまと議論したいと考えています。ぜひご参加ください。

「微生物によるものづくりの新展開」

日　時：         2010年11月27日（土）13:00-17:40

場　所：         玉川大学　大学研究室棟B104　場所は下記地図を参照してください

                 http://www.tamagawa.jp/access/campusmap.html

主　催：         玉川大学学術研究所菌学応用研究センター　奥田　徹・星野達雄

お問い合わせ：　 〒194-8610　町田市玉川学園6-1-1　玉川大学学術研究所　奥田　徹

                 TEL & FAX 042-739-8669 (office)

                 torula@lab.tamagawa.ac.jp

募集人数：        先着70名

申し込み締め切り：11月22日（ 月）

参加費：          3,000円（学生無料・・・学生証の提示をお願いします）

懇親会費：        5,000円（学生3,000円）

プログラム

13:00  はじめに                                        星野達雄　玉川大学学術研究所

13:10  薬剤耐性変異の導入による微生物機能の活性化            岡本 晋　食品総合研究所

13:50  微生物による脂肪酸分子種の多様性創出                        小川順　京都大学

14:30  アミノ酸発酵菌の代謝工学                                    池田 正人　信州大

15:10  コーヒーブレーク                                                  １Fラウンジ

16:10  醗酵工業における次世代シークエンシングの活用：生産菌最適化へのコンピューター解析アプローチ       新城 雅子　ジーンデータ(株)

16:50  食用キノコのゲノム・トランスクリプトーム解析          藤森 文啓　東京家政大学

17:30  おわりに                                         奥田　徹　玉川大学学術研究所

17:50  懇親会                                                             朔風館食堂

20:00  おひらき

 
−−−−−−−−−−−−−−−−　切り取り線　−−−−−−−−−−−−−−−−

 別紙「個人情報の取り扱いについて」を確認し、同意の上、下記の通り、第21回微生物資源ワークショップの参加登録をいたします。

ご芳名とご所属は英文を併記してください

参加が期待される組織：          

政府、アカデミアと国公立研究所

経済産業省、国立感染症研究所、産業技術総合研究所、（独）製品評価技術基盤機構、（財）バイオインダストリー協会、（財）相模中央化学研究所、（財）地球環境産業技術研究機構、（財)日本きのこ研究所、(財）木原記念横浜生命科学振興財団、（独）食品総合研究所、（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO)、お茶の水女子大学、名城大学、英国大使館科学技術部、横浜市立大学、横浜市立サイエンスフロンティア高等学校、岡山大学、海外植物遺伝資源活動支援つくば協議会、京都大学、共立薬科大学、健康日本21推進フォーラム、水産大学校、千葉県農業総合研究センター、大阪大学、筑波大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京家政大学、東京水産大学、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、（財）微生物化学研究所、文教学院大学女子高等学校、北海道大学、北里大学、理化学研究所、玉川大学ほか

企　業（日本）

(株)エヌシーアイエムビー・ジャパン、(株）クレハ総合研究所、(株）サカタのタネ、(株）ジナリス、（株）ダイヤリサーチマーテック、(株）トランスサイエンス、（株）ニムラ・ジェネティック・ソリューションズ、（株）ネオ・モルガン研究所、(株）ハイファジェネシス、（株）フィナンシャル・コンサルティング、(株）ロッテ、(株）一ノ藏、(株）応微研、（株）海洋バイオテクノロジー研究所、（株）環境技術センター/（株）エコロジー、(株)三菱化学科学技術研究センター、（株）秋田今野商店、（株）伸榮フェルメンテック、（株）生物技術研究所、（株）西原環境衛生研究所、（株）池田理化、（株）日本総合研究所、（株）日立公共システムエンジニアリング、（株）浜銀総合研究所、（株）富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、（有）ニューライム研究社、ＮＥＣソフト（株）、ＮＲＬファーマ、アステラス製薬（株）、エーザイ（株）、エム・ディ・エス（株）、カルピス(株)、キリンビール（株）、コスモ石油(株）中央研究所、ジーピーシー・バイオテック、ジェービィックベンチャーキャピタル（株）、テクノ・ヴィ・アイ・ピー（株）、デンカ生研（株）、バイエル薬品（株）、バイオ・ディスカヴァリー、バイオアソシエイツ・インコーポレイティッド、ハイモ（株）、ハウス食品（株）、ファンケル（株）中央研究所、メルク（株）、メルシャン（株）、ヤクルト中央研究所、ユニチカ（株）中央研究所、ライカマイクロシステムズ（株）、レリカ・ファーマシューテイカル、旭化成工業（株）、一丸ファルコス（株）、塩野義製薬（株）、王子製紙（株）、科研製薬（株）、花王（株）、久保田技術士事務所協和醗酵工業（株）、合同酒精（株）、三井不動産販売(株)、三共（株）、三協化学（株）、三菱ウェルファーマ（株）、志木家田化学（株）、持田製薬（株）、住ベリサイクル（株）、住友ベークライト（株）、住友化学(株）、新日本化学工業（株）、神戸製鋼所（株）、大正製薬（株）、大塚化学（株）、大日精化工業（株）、大日本住友製薬（株）、大鵬薬品工業（株）、中外製薬（株）、長瀬産業（株）、天野エンザイム（株）、田辺製薬（株）、東陶機器（株）、日経BP社、日産化学工業 (株)、日本ケミファ（株）、日本たばこ産業(株）、日本化薬（株）、日本工業新聞社、日本新薬（株）、富山化学工業（株）、富山県立大学、富士ゼロックス(株）、富士写真フイルム（株）、富士通（株）、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、武田薬品工業（株）、味の素（株）、明治製菓(株)、萬有製薬（株）、ヤマハ発動機(株)

   海外組織

アナリティコン・ディスカヴァリー GmbH、エンザイスクリーン、オーストラリア海洋研究所、グルン＝ウォルニ研究所、ジョンソン・エンド・ジョンソン（株）、セリリド・バイオサイエンス、ツーレイン大学、ノヴァルティス・ファーマ（株）、ノヴァルティス基金ゲノム研究所、ノヴォザイム、バイエル AG、バイオトランスファー、バシレア・ファーマシューティカ Ltd、 インターメド・ディスカヴァリー、マーライオン・ファーマ Pty、マイコシンセティックス Inc.、マイコスフェア、マレーシア・サラワク生物多様性センター、メルク・シャープ & ドーム、スペイン、オーストラリア・クイーンズランド州政府

[to the previous page]